2020/6/1

持病があっても加入できる?病歴がある人の保障の選び方

病歴や持病がある方の中には、保険や共済に加入できるのか心配に思っている方も少なくないのではないでしょうか?最近では、引受基準緩和型といった病歴や持病があっても加入できる保険や共済が増えてきています。今回は、引受基準緩和型の保険・共済(以降「保障」とします。)のポイントと、注意点をお伝えします。

保障に加入できない理由は?

病歴や持病がある人は、なぜ加入できないことがあるのでしょうか?保障は、たくさんの契約者が、少しずつ掛金(保険料)を出し合い、万一のことがありお金が必要な方へ、共済金(保険金)を渡して助け合うという相互扶助の仕組みをとっています。
 病気やけがになりやすい人と健康な人が、同じ条件で保障に加入できてしまうと、公平性が保てなくなってしまいます。そのため、持病がある方や、過去に入院や手術をした方は、保障に加入しづらくなっているのです。

また、持病もなく、過去に入院や手術をしたことがなくても、直近で通院していたり、健康診断の結果によっては、保障に加入できないこともあります。じつは、健康診断で異常を指摘される方の割合は67.3%(日本健診財団「2017年度労働衛生協会事業年報」より)と半数以上を占めており、自分は健康だと思っている方でも、健康診断結果で指摘された項目が理由となって加入を断られることがあるのです。

告知ってどんなもの?

保障に加入する際は、保険会社(共済団体)が加入を引き受けるかどうかを判断するために、健康告知(現在や過去の健康状態を申告すること)が必要です。基本的には、「告知書」の質問に答えるもので、医師による診察は必要ありません。

例えば、告知には以下のような項目があります。

・過去3カ月以内に医師による診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか?
 ・医師による検査・治療・入院・手術をすすめられているか?
 ・過去5年以内に手術または7日以上の入院または14日以上にわたる治療・投薬などがあるか?
 ・過去2年以内の健康診断や人間ドックで異常を指摘されたことがあるか?
 ・いままでにがんまたは上皮内新生物にかかったことがあるか?
 ・視力・聴力・言語・そしゃく機能の障がい、手足指の欠損や機能の障がい、背骨の変形や障がいはあるか?   など

こういった項目の中に一つでも該当するものがある場合は、症状や通院した経歴、投薬の状況などを詳しく記載することが必要です。ただ、告知書に記載する項目があったとしても、必ずしも保障に加入できないということではありません。例えば、持病がある方でも、掛金(保険料)が高くなったり、一定期間保障される範囲が狭くなったりなどの条件が付いて加入できることもあります。
そういった条件がつくような保障でも加入できない場合には、告知項目が少ない「引受基準緩和型保障」がおすすめです。

引受基準緩和型保障は、一般的な医療保障とは何が違うの?

引受基準緩和型保障は、一般的な保障に比べて告知書の質問内容が少なく、いままで加入をあきらめていた方でも加入しやすい保障です。例えば、こくみん共済 coopの総合医療共済「終身引受基準緩和型プラン」は、持病・既往症などがある方、通院・服薬中の方など健康状態に不安がある方でも加入しやすいように、3つの質問項目に当てはまらなければ一生涯の保障を備えることができます。

健康面に不安があっても、保障があることで安心できますよね。持病や病歴があって加入をあきらめていた方は、病気と付き合いながら治療に備える保障の選択肢として、引受基準緩和型保障を考えてはいかがでしょうか?

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