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2020/5/1

がん治療と仕事は両立できる？30代~40代のがん保障の話

更新⽇︓2023/10/27（最新情報に基づき記事の内容を一部更新しました）

「がんは治る時代」と言われますが、働き盛りの世代ががんになった場合、どのような負担があるのでしょうか。働きながら治療を続けることはできるのでしょうか。治療費など、どのようなお金がかかるのかを知り、がんへの備えについて考えてみましょう。

働きながら治療はできるの？

がん患者の約3人に1人は20代から60代。仕事を続けながらがんの通院治療をしている人は約36.5万人（男性15.4万人、女性21.1万人）に上ります（出典：厚生労働省「平成28年国民生活基礎調査」特別集計）。働き盛りの世代は家計の支出が大きく、子どもがいれば、成長に応じて教育費の負担などが増えますので、がんと診断されても、治療と仕事の両立を望む傾向にあります。最近は手術だけではなく、放射線治療など通院による治療もあり、仕事を続けながらがんの根治を目指すことができるようになりました。

一方でがん患者のうち、がん診断後に勤務者の35%が依願退職や解雇、自営業者の17%が廃業をしているという調査結果もあります（出典：2013がん体験者の悩みや負担等に関する実態調査）。病状によっては長期入院となり、仕事を辞めざるをえないケースも依然としてあるのです。

がんの治療がスタートしたら、どんなお金がかかるの？

保険診療によるがんの医療費は、入院、通院に限らず、健康保険の高額療養費制度が適用となります。これは医療費が自己負担限度額（所得により異なります）を超えた場合に、超えた分が健康保険から払い戻される制度です。ただし、高額療養費制度が適用されない費用もあります。

例えば、入院中に個室や少人数部屋を利用した際の差額ベッド代、食事代（2023年現在は1食460円）、先進医療を受けた際の技術料、これらは自己負担になります。また、抗がん剤治療の副作用で生じる脱毛をカバーする医療用ウィッグや、乳がんで乳房をなくされた方が胸部補正具を購入するなど、容貌の変化に対するアピアランスケア※１を求める費用も自己負担になります（お住まいによっては自治体の助成制度があります）。

※1医学的・整容的・心理社会的支援を用いて、外見の変化を補完し、外見の変化に起因するがん患者の苦痛を軽減するケア（国立がん研究センター内　アピアランス支援センターによる定義

がんの治療に保障で備えるなら

退院した後も、通院による放射線治療を計画的に進めるなど、がん治療は入院・手術だけで終わらないこともあります。一般的な放射線治療は健康保険が適用されるため、自己負担を抑えることができますが、何カ月も続けば負担も大きくなります。また、体に負担の少ない先進医療は、健康保険の適用外のため、費用が高額であることを理由に、治療を断念してしまう方もいらっしゃいます。

先進医療による重粒子線・陽子線の技術費用例

先進医療の技術名	平均費用	件数
①重粒子線治療	約309万円	720 件
②陽子線治療	約270万円	1,295件

厚生労働省『令和元年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について』を基に㈱FPユニオンLaboにて作成

家計支出が多い現役世代こそ、がんの治療に安心して専念できるような保障を備えておくと良いでしょう。例えば、こくみん共済の医療保障タイプなどと組み合わせて加入ができる「がん保障プラス」は、がん（悪性新生物）と診断されたときに100万円、放射線治療を受けたときに25万円の保障があります。また、「医療保障タイプ（2口）」は、先進医療を受けたときに最高1,000万円まで保障するため、高額な治療費がかかる先進医療を治療の選択肢として考えることができます。

いざというときに、まとまった保障を受け取ることができると治療にかかる負担をやわらげることができますね。家族のために、自分自身のために、がんの保障を備えてみてはいかがでしょうか。

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