2017/5/31

必ず知っておきたい先進医療の治療費について

もし、あなたが病気になったとき、どこまでの治療を望みますか?「先進医療」を受けることにより病が改善する可能性があるとしたら、あなたは先進医療を希望しますか?

昨今では一般的になってきた先進医療。「重粒子線治療」や「陽子線治療」など、メディアでも取り上げられることが増えてきたため、ご存じの方も多いのではないでしょうか。

病気になったとき「できる限りの治療を受けたい」と考え先進医療を選択する人も多く、先進医療にかかる患者数、医療費ともに年々増加してきています。

先進医療は、現在認められているだけで100種類以上

そもそも先進医療とは、厚生労働大臣が定める健康保険適用外の高度な治療などを、施設基準に適合する医療施設にて行われるものをいい、必要に応じて公的医療保険診療との併用を認めたものをいいます。先進医療と呼ばれる治療(技術)は、現在認められているだけで100種類以上。実施医療機関も全国各地に増えています。なお、この先進医療は、公的医療保険の対象にするかを評価する段階にあるもので、評価の結果により、先進医療にあたるかどうかは、そのときによって変化する可能性もあります。

受ける先進医療によって自己負担額が数百万円を超える可能性も

主な先進医療の治療費は以下のとおりです(治療一連の平均)。

ちなみに、先進医療に関する医療費は全額自己負担となります。下図でみてみると、入院をして治療を受け、保険適用範囲の医療費として80万円、先進医療費として20万円かかった場合、保険適用範囲の医療費は「高額療養費制度」を利用すると、自己負担額が約9万円となり、全体の自己負担額は29万円となります。

先進医療によっては、自己負担額が数百万円を超える可能性もあります。備えがない場合、治療の選択肢が少なくなりかねません。

医療費の自己負担に備えましょう!

治療の選択肢を少なくしないためにも医療費の備えは必要です。貯蓄で備えるのが難しい場合は「医療保障などで備える」という方法が有効でしょう。

全労済のこくみん共済の「医療安心タイプ」は満0歳~満59歳までの健康な方が加入でき、月々2,300円の掛金で入院保障などのほか、特約を付けなくても先進医療の技術料実費が最高600万円まで保障されます。※入院共済金が支払われる場合

また、1回の入院期間中の先進医療共済金は通算して600万円を限度とするもので、共済期間中の通算限度額ではないため、「一度きりじゃない」という点も大きな安心につながります。

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